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2021.12.26
DX人材とは？代表的な職種や必要なスキル・マインドを徹底解説！
昨今よく見聞きする言葉「DX（デジタル・トランスフォーメーション）」。まだまだ発展途上の分野であるため、今後DX人材を目指す方の中には、以下のような悩みを抱えている人は少なくないでしょう。
・改めてDXの定義を知りたい
・企業におけるDXの課題を知りたい
・DX人材の職種を知りたい
・DX人材になるために必要なスキルやマインドを知りたい
・DX人材になるためのルートを知りたい
当記事では、DXの定義や企業内の実情、DX人材の業種や求められる能力まで網羅的にご紹介します。
DXとは
昨今は、IT技術の進化によって私たちの生活にある身近なものが変化しています元々郵送でDVDを届けていたNetflixは動画配信サービスへと切り替わり、BMWはARを活用しアプリ内で実物大の車を眺められるようになりました。これらはDX化が進んだことで実現した事例です。
DX（Digital Transformation／デジタルトランスフォーメーション）とは、「最新のデジタル技術を駆使した、デジタル化時代に対応するための企業の変革」という意味のビジネス用語です。
DXが最初に提唱されたのは2004年です。スウェーデンのウメオ大学教授、エリック・ストルターマン氏が主張した「ITの浸透が、人々の生活をあらゆる面でより良い方向に変化させる」という概念からDXへと発展しました。
経済産業省も2018年に日本企業がDXを進める動きを加速すべく、「デジタルトランスフォーメーションを推進するためのガイドライン（DX推進ガイドライン）」を発表しました。
レポートでは「DXが進まなければ2025年以降、最大で年間12兆円の経済損失が生じる可能性も高い」と警告した、いわゆる「2025年の壁」が話題になりました。
参照：DX レポート 平成 30 年９月７日 デジタルトランスフォーメーションに向けた研究会（P.26）
さらに、先には2040年の未来への警鐘を鳴らす声もあります。2040年にはSIからSaaS利用型へシフトチェンジが加速することで、内製でシステム運用を行う企業が大半となる予測です。
参照：「10年後、大半のエンジニアは食えなくなる」マイクロソフト元社長・成毛眞が示す“日本衰退の未来”への備え – エンジニアtype | 転職type
一方、DX経験があるコンサルやエンジニアは内部ではなく外部委託することで、DXコンサルタントのニーズが加速する可能性があります。
DXとは何か詳しい内容については、以下でも解説しています。
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DX人材とは
DX人材とは、企業のDXを推進するためのプロフェッショナル人材のことです。
デジタル技術を構築するデザイナー・エンジニア・プログラマに限らず、DXによりもたらされる企業経営・ビジネスモデルの明確なビジョンを描き、主体的に取り組む人材はDX人材と呼ばれます。
経済産業省は「DXレポート」で日本経済悪化の原因の1つに「DX・IT人材の不足」を挙げています。このままでは2030年には約55万人のIT人材不足になる※と予想されている試算もあることから、日本国内ではDX人材の育成が急務となっています。
DX人材への企業ニーズ
デジタル化によってビジネスの多様化も進み、多くの企業はDXの取り組みを強化しています。さらに日本の多くの企業では、既存のITシステムが老朽化する「2025年の崖」という問題を抱えており、デジタル化は喫緊の課題といえます。
その一方で、これまで企業内で活躍してきたIT人材が定年を迎えることに加え、少子化の影響も見逃せません。多くの企業では社内でDX人材を調達することが難しい状況のため、外部からDX人材を調達する動きが加速しています。
企業内のDX人材の不足を受けて、人材の需要も急速に高まっています。人材サービスのビズリーチによれば、2020年の転職サイトにおける「DX関連求人」の数は昨年より約1.5倍に増えています。
DX人材の代表的な職種
DX人材と一言でいっても、行う業務や役割によって仕事は異なります。ここでは代表的な5つの種類を紹介するため、自分がどのDX人材を目指すのかの参考にしてください。
プロデューサー・マネージャー
プロデューサー・マネージャーは、DXやデジタルビジネスの実現を主導するリーダークラスの人材のことです。
顧客やパートナー・事業部門と良好な関係を構築・維持しつつ、DXの全てのプロセスを一貫して統括する役割を持ちます。
ITやDXへの知見はさることながら、通常の優秀なビジネスパーソンとして通用するようなポータブルスキルが備わっていることが求められます。
ビジネスデザイナー
ビジネスデザイナーは、DXやデジタルビジネスの企画・立案・推進等を担う人材のことです。
ユーザーの課題やニーズをヒアリングしたうえでビジネスやサービスを創案し、ビジネスとして展開するための仕組みを作る役割を持ちます。ITやDXの知識に加えて、ビジネスモデルを組み立てるためのロジカルシンキングなども求められます。
アーキテクト
アーキテクトは、DXやデジタルビジネスに関するシステムを設計できる人材のことです。
実働に耐えられるシステム設計を行うミッションを持ちながらも、経営戦略とシステム開発の両面からDXの推進をサポートする役割を持ちます。
データサイエンティスト
データサイエンティスト・AIエンジニアは、DXに関するデジタル技術（AI・IoT等）やデータ解析に精通した人材のことです。
デジタル技術の活用や膨大なデータを解析することによって、ビジネスに活用できる知見を引き出す役割を持ちます。
エンジニア・プログラマー
エンジニア・プログラマーは、デジタルシステムの実装やインフラ構築などを担う人材のことです。
プロジェクト体制でDXを進める際には、エンジニアやプログラマーはアーキテクトが設計したシステムを形にしていく役割を持ちます。
DX人材に求められるスキル
DX人材には共通する求められるスキルがあります。今後DX人材を目指す人はスキル磨きをする参考にしてください。
IT関連の基礎知識
DXはデジタル技術を活用し、ビジネスに変革をもたらす取り組みのため、IT分野の知見を有することは必要不可欠です。
IT分野の基礎知識がなければ、企業を変革するための有用なデジタル施策を見い出すことができず、DXの推進が頓挫してしまうからです。
データ活用力
DXを担ううえでIT知識と同様に重要なのは、データの重要性を理解したうえで扱い方や活用方法を学ぶことです。
昨今はどの企業でもビジネスプロセスでは膨大なデータが生み出されます。データの重要性を自分自身で理解し分析まで担うことができれば、DXを推進する強力なスキルとなります。
さらにデータを分析だけでなく、AI（機械学習）を活用することで未来を予測したり、簡単な認識作業をDX化することで、人的コストを下げることもできます。
プロジェクトマネジメント力
DX推進はプロジェクト形式で進むことが多いため、プロジェクト推進・マネジメント力が必要となります。
スケジュール管理などのプロジェクトマネジメント力はもちろんのこと、顧客課題の変化に対応しながらプロジェクトを推進する柔軟さも求められます。
プロデューサーはDXへの取り組みを進めていくうえで特に重要なポジションです。プロジェクトを推進できるリーダーシップとマネジメントできる能力を持ち合わせた人材は希少価値が高く、企業からのニーズが途絶えることはないでしょう。
DX人材に求められるマインド
DX人材にはスキルと同等に必要なマインドがあります。まだまだメジャーではないDXの推進にはたくさんの障壁があるからです。
このようなハードな状況でDX化を成功させるには、DX人材特有のマインドセットが重要になります。
現状打破するチャレンジマインド
DXは、既存のビジネスモデルを抜本的に変革するために生まれた概念です。現状打破して新しい仕組みを導入するためのチャレンジマインドが必須となります。
未経験の分野に挑戦するため、当然プロジェクトは紆余曲折しますし、リスクも伴います。壁にぶつかっても現状に慢心せず、挑戦するマインドが求められます。
最先端技術に対する貪欲さ
ただでさえ進化が激しいIT業界の中でも、DXではとりわけ新しい知識を貪欲に取り入れる姿勢が必要となります。
既存のビジネスモデルを一新するためには、従来型の技術だけでなく、最先端の技術もチェックし、企業の現状と組み合わせて展開することが極めて重要です。
近年はAIやIoTの先進技術を活用し、DXを構築する企業が増えています。例えば、一般消費者向けに商品・サービスを展開する企業では、AIによる無人レジを導入し、小売業界のビジネスに変革をもたらしているのがDXの好事例です。
変化に柔軟に対応する姿勢
DX化を進めるプロセスは、想定外のトラブルに見舞われることも多いです。そのため、変化する状況やニーズを苦にしないマインドセットが重要になります。
DXは当初決めたプロジェクトのプロセスがあっても、会社の方向性や新たな世間のトレンドなどといった外部要因によって、プロジェクトの戦略を練り直すことは少なくありません。
プロジェクトを何度もゼロからやり直せるような、強い精神力やしなやかな対応力がDX人材には求められます。
DX人材になるためには
これからDX人材を目指す人は、どのような準備をしどのようなキャリアを積めばいいのでしょうか。ここではDX人材を目指す人が辿る代表的なルートを紹介します。
ITに関する資格を取得する
DX人材として企業に採用されるためには、所属する部署に関わらず最低限のITリテラシーが求められます。
企業側に「DX人材に適している」と判断されるためには、IT関連の資格を取得しておくことをおすすめします。
ITに関する資格は幅広い種類がありますが、特にIT関連未経験なのであれば、「ITパスポート」「基本情報技術者」の取得が第一歩となります。
次に自分の興味関心や強みがあるRPAの資格やデータ分析の資格を取得しましょう。
また「AWS認定資格」や「Microsoft Azure認定資格」、「Google Cloud認定資格」など、クラウドサービスを使いこなせる資格を持っていることでも希少性が高まります。
RPAやデータ分析、ITコンサルに関連する資格は以下の記事で詳しくご紹介しています。
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DX企業で経験を積む
DX企業には、ユーザー企業に対して製品やサービスを提供する「ベンダー企業」と直接ユーザーに製品やサービス提供をする「ユーザー企業」が存在します。
ベンダー企業は多くの社員がDX人材であることが求められますが、ユーザー企業の場合は少数のDX人材しか在籍していないことが多いです。
最終的にユーザー企業への就職が目的であっても、まずはベンダー企業で経験を積むケースが一般的です。
DXコンサルティング会社で経験を積む
企業側もDX分野は未知数なため、自社課題を外部のコンサルティング会社に依頼するケースは多いです。
したがって、DXの案件依頼を受けるコンサルティング会社に在籍し、DX関連案件を納品し経験を積むケースもあります。
コンサルティング会社であれば業種や企業規模を問わないDX案件を受諾するため、将来フリーランスとして独立を見越しているのであれば、ちょうど良い訓練を積めるでしょう。
まとめ
DXは経済産業省の「2025年の崖」問題や新型コロナウイルスの影響などを受け、多くの企業から関心が高いテーマです。
DXを導入するには、マネジメント・データ解析・UX・プログラミングなどさまざまな専門知識を有した人材が必要となり、慢性的に人手が不足しやすいです。
また自社内ではDX人材の育成が難しいことから、おのずと外部のDX人材への需要が高まっています。
ITの中でもDXは新しい分野のため、未経験であっても勉強してこれからDX人材を目指すことは十分可能です。
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